- ICLの手術費は医療費控除の対象。視力矯正の治療目的なら認められます
- 戻る目安は控除額に所得税率を掛けた分。数万円規模になることが多い
- 申告には領収書の保管と医療費控除の明細書が必要です
- 会社員でも還付申告でき、過去5年分までさかのぼれます
ICLの費用は医療費控除に使えるのか
公開情報として、医療費控除は病気やけがの治療にかかった費用が対象です。ICLは強い近視や乱視を矯正するための視力回復を目的とした治療にあたるため、手術費は控除の対象に含まれるという扱いが一般的です。レーシックも同じ考え方で、国税庁のタックスアンサー（No.1122）でも「視力回復レーザー手術の費用」が対象例として明示されています。ICLも同等の屈折矯正手術として実務上扱われています。
対象になりやすいのは、手術費そのもの・適応検査費・術前検査・処方された薬代・術後の検診費など、治療に直接かかった支出です。通院のための公共交通機関の交通費も対象になります（タクシー代は原則対象外ですが、緊急時や公共交通機関が使えない場合は対象になることがあります）。
一方で、メガネやコンタクトレンズの購入費は原則として対象外です。医療ローンを組んだ場合の金利・手数料も控除には含められません。判断に迷う費目は、税務署または国税庁の公式情報で要確認です。
| 控除対象になるもの | 控除対象外 |
|---|---|
| ICL手術費 | メガネ代 |
| 適応検査・術前検査費 | コンタクトレンズ代 |
| 処方された目薬代 | 医療ローンの金利・手数料 |
| 術後の検診費 | 美容目的の手術 |
| 通院の交通費（公共交通機関） | 自家用車のガソリン代・駐車場代 |
| カウンセリング費（治療に直接関連） | 健康診断・人間ドック（異常なしの場合） |
還付額はいくら戻る？計算の目安
医療費控除額は「1年間に支払った医療費 − 10万円（所得200万円未満の方は所得の5%）」で計算します。この控除額に所得税率を掛けた分が、納めた税金から戻る目安です。住民税も翌年に軽くなります。
本サイトの口コミでは、両眼の総額が473,500円だった方が複数いました。仮にこの金額で年間の医療費が他になく、所得税率20%の方の場合の目安は次のとおりです。
| 項目 | 金額の目安 |
|---|---|
| 支払総額 | 473,500円 |
| 控除額（−10万円） | 約37万円 |
| 所得税の還付目安（税率20%） | 約7.4万円 |
| 住民税の軽減目安（税率10%） | 約3.7万円 |
| 合計の節税効果 | 約11万円 |
税率は所得で変わるため、戻る額も人それぞれです。所得税率の目安は次のとおりです。
| 課税所得 | 所得税率 | ICL47万円時の還付目安（所得税のみ） |
|---|---|---|
| 195万円以下 | 5% | 約1.9万円 |
| 195〜330万円 | 10% | 約3.7万円 |
| 330〜695万円 | 20% | 約7.4万円 |
| 695〜900万円 | 23% | 約8.5万円 |
| 900〜1800万円 | 33% | 約12.2万円 |
| 1800〜4000万円 | 40% | 約14.8万円 |
乱視ありの術式は費用が上がる傾向で、本サイトの口コミでは756,000円だった方もいました（おけんけんさん）。総額が大きいほど控除額も増えます。
確定申告の手順と必要なもの
申告の流れはシンプルです。手術を受けた翌年の申告時期（2月16日〜3月15日）に、次の順で進めます。
- クリニックの領収書をすべて保管する（提出は不要だが自宅で5年間保管）
- 1年分の医療費を集計し「医療費控除の明細書」を作成する
- 確定申告書に転記し、e-Taxまたは書面で提出する
- 通院の交通費は日付・経路・金額をメモで残しておく
- マイナンバーカードと源泉徴収票（会社員の場合）を用意する
国税庁の確定申告書等作成コーナー（https://www.keisan.nta.go.jp/）を使えば、ブラウザ上で書類を作成できます。e-Taxで送信すると還付が早く、最短で2〜3週間で振込まれます。
会社員の方は、年末調整とは別に還付申告を行います。還付申告は5年さかのぼって申請できるため、過去にICLを受けて申告し忘れた場合でも間に合うことがあります。例えば2021年にICLを受けて未申告でも、2026年中なら還付申告できます。
医療ローンで分割払いにした場合、ローン契約が成立した年に手術費の全額を支払ったものとして、その年の控除対象にできます。クリニックが発行する明細や契約書類は捨てずに保管しておくと安心です。
知っておきたい4つの注意点
医療費控除でつまずきやすいポイントを整理します。
- 健康保険組合からの「医療費通知」を使うと便利：年間の医療費が記載された書類を確定申告で使えば、領収書の集計が不要になります。
- 同居の家族分も合算可能：生計を一にする家族のICL費用は世帯主が一括して申告できます。所得が多い方が申告するほど還付額が増えます。
- セルフメディケーション税制との選択：市販薬を多く購入している方は、セルフメディケーション税制（特定一般用医薬品の購入額が1.2万円超で適用）との有利選択になります。ICLを受けた年は通常、医療費控除のほうが有利です。
- 保険金などで補填された場合は差し引く：医療保険から給付金を受け取った場合、その額を医療費から差し引いて計算します。
実例：所得別の節税効果シミュレーション
ICL費用473,500円で他の医療費が10万円ある（合計57.35万円）ケースで計算してみます。
| 年収 | 所得税率 | 所得税還付 | 住民税減 | 合計節税 |
|---|---|---|---|---|
| 300万円 | 5% | 約23,675円 | 約47,350円 | 約71,025円 |
| 500万円 | 10% | 約47,350円 | 約47,350円 | 約94,700円 |
| 700万円 | 20% | 約94,700円 | 約47,350円 | 約142,050円 |
| 1000万円 | 33% | 約156,255円 | 約47,350円 | 約203,605円 |
年収によって還付額は数倍変わります。家族の医療費もまとめて申告すると、さらに有利になります。
よくある質問
Q. クレジットカードや医療ローンで支払った場合は？
A. クレジットカードは決済日基準で、医療ローンは契約成立年に全額を支払ったものとして計算します。
Q. 紹介クーポンで割引された場合は？
A. 実際に支払った金額が対象です。割引後の金額で領収書を発行してもらってください。詳しくはICL紹介クーポン。
Q. 海外で受けたICLも対象？
A. 日本の医療機関でなくても、治療目的なら対象になり得ます。領収書は日本語訳を添付するのが安全です。
Q. 1年に複数の手術を受けた場合は？
A. 同じ年の医療費はすべて合算します。家族の医療費・ドラッグストアの治療目的の薬代も合算可能です。
Q. ふるさと納税と併用できる？
A. 併用できます。ただし医療費控除で所得が下がると、ふるさと納税の控除上限額が下がるため、シミュレーションサイトで再計算してください。
結局どこで受ければ費用面も安心？
費用の見通しを立てやすく、申告に必要な書類も整えやすいという点で選びやすいのは 新宿近視クリニックです。本サイトの口コミでは、yukiさんとAさんがともに総額473,500円と具体的な金額を挙げており、支払額の目安が事前につかみやすいことがわかります。K.Nさんは440,000円とさらに割引適用で安く受けています。
yukiさん（新宿近視クリニック）は「検査も丁寧で、無理に勧誘されることもない」とコメント。OKAさん（新宿近視クリニック）も「説明が非常に丁寧で安心して相談できた」と話しています。費用や控除の疑問は、まず無料の適応検査とカウンセリングで確認するのが最短です。
詳しい料金や口コミは 新宿近視クリニック のページで確認できます。最新の費用は公式サイトで要確認です。クリニックの比較はICLおすすめクリニック、費用相場はICLの費用相場もあわせてどうぞ。
費用と控除の不安を解消してから決めたい方へ